週明けの株式相場、神経質な展開か 米指標など焦点
週明けの株式相場は不安定な動きが続きそうだ。前週末５月31日の米市場では金融緩和が縮小すること
への警戒感から株価が急落した。短期資金の動きで株価変動が増幅されやすい状況になっており、週内
に発表される米国の経済指標や円相場の動向次第で投資家の売買も神経質になりそうだ。
今週は３日に米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）製造業景況感指数、７日に米雇用統計と重要な米国
の経済指標の発表が相次ぐ。一連の指標が市場予想を上回る内容になれば米景気の回復基調が改めて確認
される半面、「米国の金融緩和の『出口』が一歩近づくことになるため、株式相場にはかえってマイナス
に働きかねない」（三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長）との声も多い。
31日の米シカゴ市場では日経平均先物の６月物が米株安につれて１万3500円を割り込み、日経平均の前週
末終値１万3774円を下回った。５月23日以降の株価の調整で、中長期に運用する投資家が積極的にリスク
を取る動きが後退気味。ヘッジファンドなど短期筋の売買で株価が左右されやすい展開が続いている。
円相場の動向も焦点だ。製造業の多くは2013年度の想定為替レートを１ドル＝90〜95円としている。
現状の円相場の水準なら輸出企業の業績上振れを見込めるが、運用リスクを回避する流れで円が一段と
買い戻されるようなら、その期待は修正を迫られる。「円安進行による企業収益回復が株高が続く大前提であり、
これが崩れる可能性がある」（ニッセイ基礎研究所の上野剛志シニアエコノミスト）との懸念も出ている。
→ http://www.nikkei.com/article/DGXNASGD0100J_S3A600C1NN1000/?dg=1
米国の経済指標が良ければ、逆に金融緩和の縮小を迫られ、
逆に悪ければ、金融緩和措置の拡大も見込めるという何とも
どうしたらいいのよ、って感じですね。
確かに円安進行による輸出企業の業績回復が、株価上昇を
牽引してきた面がありますが、この面でも１ドル１００円台
前半での推移は、少々辛いものがあります。
９９円台が目の前にぶら下がっているのが見えてくるからですね。
唯一の期待は、この日経平均にして２０００円の下落により
株価が企業業績よりも下ぶれしそうなものがあることでしょう。
業績相場になれば、これ以上の下落は“お買い得”かもしれません。
