ほら、やっぱりオカシイでしょ。
昨日の国籍法改悪案衆院通過に対して、マスゴミの沈黙 www
一方、公明党は高らかに勝利宣言
『公明が一貫してリード 婚外子の差別規定撤廃を歓迎』
→ http://www.komei.or.jp/news/2008/1118/13035.html
報道しない「理由」
「大新聞」が報道しなかった事由について、誌面では乙骨正生氏（ジャーナリスト）による
次の指摘を紹介している。云く、
『学会はカネを武器にマスコミを支配しようとしています。今回はその効果が如実に出ました』
と。また、
『まず、毎日や読売をはじめ、各社は学会系新聞の印刷を委託されています。
聖教新聞（公称550万部）、公明新聞（同200万部）、月2回発行の創価新報（同150万部）と、
印刷代は莫大な金額になります』
とある。さらに、誌面は、その代行印刷の代金は、
『100億円を超えると言われている』
と記し、この費用による篭絡が、創価学会の「マスコミ支配」の1つのであることを、
誌面はあらためて指摘している。
誌面で乙骨氏が指摘するもう1つが「広告費」であり、
『新聞の広告収入が落ち込む中、学会系の出版物の広告はバンバン出してくれます。5月3日には、
学会のカラー広告が朝毎読と産経、東京の各紙に同じに出ていました。新聞社にとって、
このご時世、何の注文も付けずにポンと何千万円もの広告費を出してくれる学会は、
有り難いお得意様です』
と指摘している。このように、二重に篭絡されているがために、「大新聞」をはじめとする新聞全般が、
「創価学会」にマイナスになるような事項については報じない。その事由について解説している。
これらの構図については、創価学会のメディア戦略の一環であることを指摘した山田直樹氏（ジャーナリスト）
の分析でもよく識られていることと思う。
はるか先年には、内藤國夫氏（故人・ジャーナリスト）も、この実態を明快に指摘している。
上述は新聞の事例に過ぎないが、しかし、諸賢が指摘される通り、創価学会によるメディアの篭絡は、
斯様な図式のもとに進められて来たのである。
もう1つのメディア「篭絡」
しかし、創価学会によるメディア「篭絡」を洞察する上で、看過でき得ないもう1つの事項がある。
それは「人」である。メディアに1人でも多くの信者を送り込み、内側から篭絡する手法がある。
そのことを再認識する必要があるだろう。
いわば、池田大作の「総体革命（そうたいかくめい）」のコンセプトによるものだ。
この「総体革命」とは、池田大作が日本支配に向けた妄想だが、良識の反駁（はんばく）に遭い、
衰亡への道をたどりつつある現在も、未だに諦めていないようだ。
いわゆる、日本社会のあらゆる分野に人材（創価学会員）を送り込み、日本支配の欲望を達成しようとする
「構想」である。
経済面では、学会系企業（または潤沢〈じゅんたく〉な学会系資本）による財界の支配を目論む。
行政、司法、マスコミ、教育、芸能の各界にも信者を送り込み潜伏させ、同胞や池田信奉者を増やす。
池田大作の思いのままに動く体勢を作ろうとするものだ。
とりわけ、新聞界に対しても、外務省などと同様に、多くの信者を送り込んでいる。
先年の国政選挙の折りに、メディア界からカミングアウトし、公明党から出馬・当選を
果たした人物がいる。それまでは、一般のほとんどが、同人物が創価学会信者であることを知らなかった。
そうした事例もあった。同業界や、ジャーナリズムの一角には、こうした隠れ信者が
少なからず存在しているのである。
これらの存在について、創価学会の日常活動から離れているため、それほど洗脳されて
いないのではないか、との指摘はある。
だが、上述のカミングアウトした人物の事例を観るまでもなく、筋金入りの人物は多いようだ。
いわば、その存在の多くは「潜伏」と認識して差し支えないだろう。
これらが、メディアの内側から、たとえば、上述の篭絡の容易化を図り、一方では、
創価学会にマイナスになることは報道させない、ために機能している、と認識してよいだろう。
ジャーナリズムの中にも、同様の存在がいる。こうした「人（隠れ信者）を送り込む」手法は、
中国共産党による解放工作とよく似ており、また、「革命」と称している点に、
大変興味深いものを感じる1人である。先々で、メディアの再編は必要不可欠だ。
おかしな宗教による篭絡や、特定国の権益を徹底的に排除した純粋なメディアが、
殊更必要になる時は来るであろう。
『創価学会による「メディア支配」』 博士の独り言 様
→ http://specialnotes.blog77.fc2.com/blog-entry-1619.html
【参考】
